2021年の新卒採用市場から見る、23卒採用に向けた課題とは？

コロナウイルスによる新卒採用の求人倍率推移

2022年卒の求人倍率は1.50倍と、前年の1.53倍より0.03ポイント微減したものの1.5倍台を維持し、底堅い結果となっています。採用マーケットは引き続き『売り手市場』となっていて、採用が難しくなってきています。

求人倍率とは、有効求職者数に対する有効求人数の割合で、求職者1人に対して何件の求人があったかを示すものです。求人倍率が１を超えると求職者数よりも求人数が多く（人手が不足している）、下回ると求職者の数の方が多い（就職が困難）ということになります。
一般的に、採用企業より求職者の方が少なく、求職者が優位に立っている状況を「売り手市場」、採用企業より求職者の方が多く、企業が優位に立っている状況を「買い手市場」と呼びます。

就職内定率の推移

10月1日時点の大学生（大学院生除く）の就職内定率は、92.4％となり、前年同月と比べて3.7ポイント増加し、コロナ禍以前の2020年卒と同水準となっています。経団連による就活ルールは21年卒から廃止され、当面は現行の新卒採用スケジュールを踏襲すると考えられていますが、新型コロナウイルスによる心理的不安・通年採用の増加・企業の採用方針転換などを背景に、就活の早期化は今後さらに加速すると考えられます。

新卒採用における企業の課題とは？

新卒採用の求人倍率上昇に伴い、大企業は採用重点層の獲得に課題を感じ、中小企業ほど母集団の獲得に課題を感じている傾向にあります。こうした背景からも、新卒採用成功においては「母集団・採用重点層の獲得」と「学生との早期接触」がカギとなります。

しかし、「募集を開始したものの、なかなか応募が集まらない」という企業様も多いのではないでしょうか。
とはいえ、ただたくさん人を集めればいいかといえばそうではありません。たとえ応募がきたとしても、ターゲット人材でなければ採用に至る人数には届かず、結局は採用計画の実現には至りません。“ターゲットとなる人材”をきちんと集めることが母集団形成においては重要となるのです。
母集団形成が大事であることは認識していても、どのような手法を取ったら良いかわからない、そもそもターゲット設定が正しいのか分からない、などお悩みの担当者の方もいらっしゃるかと思います。

次回は、弊社で採用活動をご支援させて頂いた企業様の成功事例をもとに、採用活動を改善させるための具体的手法についてご説明します。